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医療機関の皆様へ

 当科では、専門診療科を特定できない慢性の発熱(不明熱)、全身倦怠感、体重減少などの症候を呈する患者さんや、精査していただいても診断がつかない患者さんなどにつきまして十分に時間をかけて対応させていただきます。

 現在、新患外来は午前中のみの予約制になっております。必要に応じて各専門科と密な連携をとりながら、最善の対応をさせていただきます。もちろん、地域医療連携の重要性を認識し、紹介元の先生には詳細な報告書を送らせていただきます。

 該当する患者さんがいらっしゃいましたらご紹介いただければ幸いです。

総合診療研修

1.専門医研修

2018年度より始まる新たな専門医制度における総合診療専門医の研修プログラム「岩手医科大学 総合診療専門研修プログラム」で定員6名を募集しております。
本プログラムの特徴は、大学附属病院を基幹施設としていることで、領域別専門科や多くのメディカルスタッフとの密接な連携、恵まれた環境の中での研究、教育に関わる研修ができることです。
そしてもう1つの大きな特徴は連携研修施設を「沿岸被災地」や「医師不足地域」を含んで、全県下にまんべんなく確保していることです。
総合診療医のもうひとつの役割である「地域を診る」視点を実践の場で養うことを目指します。
それはまた、奨学生医師にとっても専門医研修と義務履行の両立が無理なく遂行できるように十分に考慮されたものです。

2.初期臨床研修

総合診療科では、まさに初期臨床研修の基本理念でもある、「一般的な診療における基本的診察能力」を身につけるとともに、「医療・医学の社会的役割」を認識し、そしてなにより「医師としての人格を涵養」することを研修目標に掲げます。
外来診療を中心に綿密な医療面接と身体診察、的確な診療ステップを患者さんに寄り添う態度で実施できることを目指します。
2019年度から、岩手医科大学臨床研修プログラムの中で総合診療科研修が必修化されています。

3.総合診療科特別専修医制度

本学の学則である「出でては力を厚生済民に尽くし」を実現するために、附属病院に所属する医師が地域医療支援を行う場合、自らの専門領域以外の疾患について一定の臨床判断能力を修養するための研修を、総合診療科で行うことが可能となっています。

研究活動

  1. 日常診療上の疑問や救急医療、高齢者医療、感染症学、予防・健康増進に関わるテーマからリサーチクエスチョンを導き出し臨床研究。
  2. 社会構造と医療・介護提供体制の関係に関する研究や医師地域偏在解消をテーマにした研究。
  3. 総合診療・地域医療学教育システムに関する研究
  4. その他、1症例毎の経験を大切にし、症例報告としてまとめて発表。

教育活動

1.学生教育
当科では医学部2年生と3年生の「症例基盤・問題解決型学修」、4年生の「実践臨床医学」、医歯薬看四学部合同の「地域医療課題解決演習」を担当しております。
また、医学部3年生の「研究室配属」、医学部5, 6年生の「高次臨床実習」を受け入れております。
2.総合診療クラブ
 

学生や研修医を対象に、「よくある症候」、「プライマリな疾患への対応」、「救急診療でのピットフォール」、「地域における医療問題」、「キャリア形成」などについて、学生や研修医が縦・横のつながりを深めながら一緒に学ぶ機会として「総合診療クラブ」を月1回開催しています。

3.いわて総合診療カンファランス
 

岩手の医療機関等に幅広く総合診療を根付かせ、専攻医、研修医、その他の医師、医療スタッフ等へ研修機会を提供することが目的です。岩手県内の他の総合診療専門研修プログラムの認定施設と共催で、遠隔会議システムを用いて、隔月で担当病院から配信するスタイルで行っています。総合診療・地域医療に関する講演や症例検討、ポートフォリオ発表などを開催していきます。

スタッフ募集

岩手医科大学 医学部 救急・災害・総合医学講座 総合診療医学分野は、2017年4月に設置されました。
教室のポリシーとして臓器・疾患にとらわれずに全人的・包括的診療ができる基本能力と、ときに寄り添いながら家族や地域社会をも診る視点を備え、さまざまな医療現場でしなやかに対応できる総合診療医育成を目指します。
 
岩手医科大学における新たな教室として、診療、教育、研究それぞれを発展させながら、地域医療への貢献にも一緒に取り組んでくれる、熱意のある人材を求めております。
 

【お問合せ】
岩手医科大学 医学部
救急・災害・総合医学講座 総合診療医学分野
電話:019-613-6111 (内線6304)

※下記の「お問合せ入力フォーム」からメール送信ができます。

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本学は個人情報を保護するために、個人情報の保護に関する法律及び関係法令、ガイドラインを遵守するとともに、「個人情報の保護に関する規程」を教職員等に遵守させます。またこの規程の目的を達するために、個人情報保護管理委員会を置き、継続的な整備・見直しを行い個人情報保護に努めてまいります。